先行きが不安なこの時代、本業を一生懸命頑張ったとしても生きていけるかどうかなんて分かりません。
「副業で経済的不安を解消したい」と思うのは当然のことではないでしょうか？
しかし、副業は会社の規則によって禁止されていることもあります。隠れて副業をしてバレてしまったら最悪の場合解雇になってしまうこともあるようです。
もうそろそろ会社も副業を認めて欲しいものですよね。
Contents
なぜ副業をすると解雇されるのか？
そもそも副業をしてなぜ解雇されなければならないのか？
副業自体は違法でもないのに会社に隠れて副業をせざるを得ない人も多いのではないでしょうか？
副業はほとんどの場合、会社の就業規則によって禁止されていますが、禁止している理由としては以下のことが考えられます。
- 本業をおろそかにする可能性があり悪影響がある
- 副業をしている余裕はあるなら本業に力を注ぐべき
- 副業で何らかのトラブルを起こされたら会社が困る
本業をおろそかにする可能性があり悪影響がある
副業をすることで本業の労働時間や睡眠時間に影響が及び、本業に力が入らず悪影響になってしまうことを会社は嫌います。
また、社員一人だけなら小さな問題ですが、一人の社員の副業を認めてしまうと、他の社員にまで「副業をしてもいい」という風潮が広まると会社の運営が立ち行かなくなる可能性もあるので、多くの企業では副業を禁止しています。
副業をしている余裕はあるなら本業に力を注ぐべき
１つ目の理由と近いですが、副業をやっている時間的余裕と体力的余裕があるのなら本業に力を入れてほしいという考えがあります。
これは何も会社側の言い分だけでなく、同僚や部下といった他の社員も同じような考えを持っている人は多く存在します。
特に本業を本気で頑張っている人ほど、こういった考えを持っています。やはり同じ会社で働いている以上同じように本業に力を入れて欲しいと思うのも当然です。
副業で何らかのトラブルを起こされたら会社が困る
まれなケースかも知れませんが、副業の内容や副業する人間性によって、副業中に何らかのトラブルが発生することを懸念しています。
トラブルの内容が大きな問題となり、「〇〇会社の社員が・・・」といったように社会的なトラブルに社名が表に出ることを恐れています。
事件にならなかったちょっとしたトラブルでもSNSなどで拡散される危険性もあるので禁止していることがあります。
それでも副業を隠れてやるのか？
隠れて副業をする方法は確かに有効かも知れませんが、会社や上司に何らかの恩義を感じている人にとっては隠れて副業をするのも気が引けるのでは。
そういった人の場合、上司に相談するのも一つの方法。
「就労規則によって副業が禁止されているから副業はできない。」と決めてしまうのはまだ早いかも知れません。
日本という国は書類が全てかも知れませんが、世の中にはグレーゾーンがあるのも事実。法律にだってグレーゾーンはあるわけです。
理解のある会社や上司なら堂々と副業ができるようになるかも知れません。
会社も副業を認めるべき時代
最近では50代の現役社員が親の介護をしなければならならいといった事例が数多くあり、大きな社会問題にもなっています。
会社の上司を含め、重役クラスの人間も例外なく既にこの問題に直面している可能性もあるわけで、場合によっては上司も副業をしたいと考えているかも知れません。
介護しながら収入を得る方法や、老後も安定した収入を得るための方法を模索しているのは、あなただけではないはずなのです。
本業だけをやっていて、安定した収入と老後の安心を得られなくなっているのは明白です。
会社は社員の副業を認めなければならない時代は既に到来していると考えていいでしょう。
会社に副業を認めてもらうには？
就労規則で副業が禁止されていても、条件などを付けて特例を出してもらうよう交渉してみるのも有効な手段です。
会社に副業を認めてもらうのは簡単ではないかも知れませんが、交渉してみる価値は十分にあるでしょう。
なぜなら「就労規則がつくられたのはいったいいつの話？」ってことです。
法律やルールと同じで、就労規則も時代によって少しづつ変化していかなければなりません。何十年も前につくられた規則を今の時代にそのまま使うといつかは無理が生じてきます。
今はまさにそんな時代が到来しているのではないでしょうか？
何十年も前なら本業だけ真面目にやっていれば安定した収入を得ることができたかも知れませんが、残念ながらこれからはそうもいきません。
自分の身は自分で守らなければなりません。
例えば以下のような内容を付け加えて副業を認めてもらえるよう交渉してはどうでしょうか。
- 本業をおろそかにしない事を誓う
- 競合他社の副業はしない事を誓う
- 副業でトラブルを起こさない事を誓う
- 現状の収入では将来が不安でることを正直に告げる
- 副業で得たノウハウを本業にいかすようにする
本業をおろそかにしない事を誓う
本業をおろそかにしないことを明確に告げるようにしましょう。
また、副業を理由に早く帰宅したいとはできるだけ言わない方が懸命です。どうしても早く帰宅したいなら、まずは本業の仕事を早く仕上げる工夫を優先しましょう。
あくまで、本業に悪影響が出ない方法を模索しながら、副業をこなすことを会社や上司に説明しましょう。
競合他社の副業はしない事を誓う
当たりまえですが、競合他社が有利になる副業はしないことを告げましょう。どんな副業をするのか説明を求められても、明確に答えられるような副業にしておくと無難です。
本業にもメリットがある副業なら話を有利に進められるかも知れません。
副業でトラブルを起こさない事を誓う
副業でお客さんや取引関係者との間でトラブルを起こさない事。あるいは、あなたが働いている会社の社名も絶対に明かさないようにして副業をすることを条件に会社や上司に相談してみましょう。
ただし、この条件については普段の行いが重要なので、基本的な社会的マナーやビジネスマナー、人間関係が円滑な人でなければ認めてもらえないでしょう。
普段の行いや本業に向き合う姿に問題がなければきっとクリアできる条件です。
現状の収入では将来が不安でることを正直に告げる
会社にもよるかも知れませんが、現状の収入では将来的に不安があることを正直に告げてみるのもいいでしょう。ただし、ある程度具体的にどんな不安があるのか明確に伝える方がいいです。
決して「給料が安いから副業をしないと今のままでは無理です」なんていうことは言わないようにしましょう。
「両親の介護が必要になりそうだから、今のうちに副業でも稼げるようにして定年後の収入源を確保しておきたい」といったような、「これは副業させてあげないと・・・」と思ってもらえる理由をつけましょう。
副業で得たノウハウを本業にいかすようにする
後で説明しますが、副業も本気でやれば何らかのノウハウを得ることができたり、人間的に成長することが多いです。
これらのノウハウや人間的な成長を本業に生かしていくことを付け加えてみましょう。
本業の分野では分からないこと。自分で商売をしないと分からないこと。
違った視点で本業を見つめ直すこともできるので、やり方によっては副業で本業の質を向上させることも可能です。
副業も真剣に取り組むことで、本業にもメリットがある事を説明してみてください。
社員の副業は新たなビジネスチャンスの可能性も！
先に少し説明しましたが、副業は本業を連動させることで相乗効果を生み、どちらにもいい効果が得られることがあります。
例えば車を販売している会社なら、車に関係したブログやSNSなどを活用して社員が独自のメディアを持ってくれれば、社員のメディアから会社のサイトに誘導することも可能。本業の販売促進に一役買うこともできます。
もし、会社が「副業も頑張りなさい！」と後押ししてくれたらどうなるか。場合によってはおもしろいビジネスチャンスもあるのではないかと考えています。
例えばブログアフィリエイトを副業とした場合、経験をブログの記事にした方が稼ぎやすかったりするので、本業の経験を生かして、趣味と本業を兼ねたブログを運営するといったことも考えられます。
そんなブログを社員に運営してもらって、上手に公式サイトなどに誘導していけば、本業も副業もWin-Winの関係が出来上がるはずです。
これはほんの一例ですが、長くブログを運営していると、人間関係も拡大していくので、思わぬ企業から思わぬオファーがあることも。
ブログ運営は、やり方次第で本業のビジネスチャンスを生み出す基盤に成長する可能性も秘めています。
まとめ
副業をしたからと言って、会社から注意されたり解雇されたりするのは嫌なものですが、「副業で収入を安定させたい、老後の収入源を得たい」という考えは、ほとんどの人が認めるところです。
就労規則にとらわれて、隠れてコソコソ副業するのは精神的にもよくありません。
余計な心配をして精神をけずると、それこそ本業も副業もおろそかになってしまいます。
社員のことを真剣に考えてくれる会社なら、是非一度、副業をやってもいいかの相談はしてみる方がいいと思います。
規定上禁止はされていても、一定の条件で認めてもらえる可能性もあります。
簡単に「副業はダメ！そんな事を考えてるヒマがあったら本業をやれ！」と言うような会社は、多分社員のことなんてあまり考えてくれない会社です。
そこには利益のことしかなく、社員にいかに安い給料でいかにたくさん働いもらうかしか頭にない証拠。
たくさん給料をもらってるなら文句も言えないかも知れませんが、安い給料でサービス残業ばかりの会社で副業を禁止されたらどうしようもありません。
もうそろそろ会社は副業を認めて欲しい時代です。
本業も副業も両立できれば、日本国民の収益もあがり、経済効果もよくなっていくに違いないのですから。
